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ソフトウェアの自社開発で注意すべきポイント

自社開発における三つのハードル

社内で使用するソフトウェアでも、ユーザー向けに販売するソフトウェアでも、自社開発しようと考えることがよくあります。自社で最適化をしながら運用できるのはメリットですが、開発する時点で三つのハードルが生じるので注意しましょう。特に初のソフトウェア開発のときには、三つともクリアできるかを慎重に吟味することが大切です。

＃必要なソフトウェアの要件定義
ソフトウェア開発をするときには目的や用途を明確にして、要件定義をしなければなりません。エンジニアがきちんと要件定義をしなければ目的を達成するのに使える有用なソフトウェアを生み出すことはできないでしょう。情報技術やプログラミング技術、最新のITなどをよく理解している人が現場に必要です。

＃開発に必要なリソースの調達
要件定義を終えたら開発を進める必要がありますが、必ずしも要件定義をおこなえるエンジニアが独力で開発を進められるわけではありません。新しい技術が必要なときや、開発言語として現場のエンジニアには使えないものを選ぶときには新しい人材の獲得をしなければならないでしょう。リソースの観点では人材だけでなく、プロジェクトをスムーズに進めるためのインフラも用意しなければなりません。ソフトウェア開発にはエンジニアだけでなくデザイナーなども必要になることも多いので、どのようなプロジェクトを進めるかに応じて速やかにリソースを調達するのがハードルです。

＃目標に合わせた開発の進捗管理
ソフトウェアを自社開発するときに注意しなければならないのが進捗管理です。ソフトウェアの開発は遅れがちなので、厳しく進捗管理をして状況によってはリソースの新規投入なども検討しなければなりません。目標に合わせてソフトウェアを開発できなければならないことを念頭に置いて、全体の進捗管理が可能な優秀なマネジメント力を持つ人材を確保することも大切です。進捗管理を怠ったためにソフトウェア開発に失敗しているケースもあるので注意しましょう。

開発したソフトウェアの運用開始後も注意が必要

3つのハードルを越えるには人材確保が重要なポイントです。何とか乗り越えて自社でソフトウェアを開発するのに成功したとしましょう。自社開発をしたときには、ソフトウェアの運用開始後も注意すべきポイントがあります。

＃トラブルの発生に注意
ソフトウェアを社内で使用するか、販売するかは異なるでしょう。どちらの場合にも実際に使用してみるとトラブルが発生する場合が多いので注意が必要です。完成したと思っていてもバグが見つかってフィックスしなければならないことはよくあります。ユーザーは開発側が想定していなかったような使い方をすることも多いので、想定外のトラブルへの対処を求められることも少なくありません。その際にただ注意喚起をするだけでは済まず、ソフトウェアの改良をしなければならないこともあります。開発が完了したとしても、トラブル対応のために継続的なアップデートを自社でおこなっていかなければならないのです。

＃ユーザーからの要望に応えるのも必要
ソフトウェアを自社で開発すると継続的にアップデートが必要になる理由は必ずしもトラブルだけが原因というわけではありません。ソフトウェアのユーザーから要望が出てくることもあります。新しい機能を搭載して欲しい、カスタマイズ機能が欲しい、他のソフトウェアとの連携を取れるようになると助かるといった内容が典型的です。このような要望に応えていかなければユーザーが離れて行ってしまうリスクがあります。自社開発したソフトウェアを販売するときには切実な問題で、対応が悪いとSNSなどで悪評が流れてしまう可能性もあるでしょう。要望に応えていくためにもずっとアップデートを続けなければならず、常にリソースの負担がかかるのが注意点です。